住宅購入時に考えるコストって何がある？諸費用と購入後に必要となるコストをご紹介！
住宅購入を検討している初心者にとって、夢のマイホームを手に入れる過程はワクワクする一方で、複雑で分かりにくい部分も多いです。
特に、初期費用と維持費の全体像を正確に把握することは、計画的な住宅購入において欠かせません。
今回の記事では、住宅購入時および所有する過程で発生するコストと、その中でも現金が必要な場合についてご紹介します。
目次
住宅購入時に考えるべきコストとは？
住宅購入時には、物件価格の他にもさまざまな諸費用が発生します。
これらの費用は新築や中古など物件の種類によっても異なり、全体のコストを大きく左右する要素です。
ここでは、住宅購入に伴う諸費用をそれぞれ簡単な説明と共に解説します。
＊諸費用の内訳
1:印紙税
売買契約書に必要な印紙代で、価格帯によって異なります。
2:不動産取得税
不動産取得時に発生する地方税のことで、固定資産税評価額と標準税率に基づき算出されます。
3:登録免許税
所有権移転の登記にかかる国税で、不動産の種類や価格によって税率が異なります。
4:司法書士報酬
登記手続きを司法書士に依頼した際の報酬も重要な諸費用の1つです。
これらの諸費用は、ほとんどが現金での支払いが必要となります。
そのため、住宅購入を検討する際は、物件価格だけでなく、これらの諸費用についてもしっかりと計画に含めることが重要です。
住宅購入で現金って必要？
住宅購入では、物件価格の一部を頭金として支払うことが一般的ですが、その他にも諸費用の支払いに現金が必要です。
新築の場合は物件価格の5〜7%、中古の場合は10%程度が目安とされています。
4000万円の物件を例にすると、新築であれば200万円、中古であれば400万円の諸費用が現金で必要です。
ここでは、住宅購入時に必要な現金を用意する方法を3つ解説します。
1:親や祖父母からの贈与
親族からの贈与は、贈与税の非課税特例を利用することで、税負担を抑えながら資金を受け取れます。
特に「住宅資金贈与の非課税の特例」は、マイホーム購入資金の提供において大きな節税メリットをもたらします。
2:親からの借入
親子間での借入は、適切な借用書を作成し、金利や返済方法を明確にしておくことで、贈与とは異なる形での資金支援を行えます。
3:自己資金の積立
自己資金を増やすためには、早期からの貯蓄が重要です。
貯蓄期間を長く取ることで、月々の積立額を抑え、無理なく資金を準備できます。
また、ボーナスをはじめとする臨時収入を活用する、家計の見直しを行うことで、効率的に貯蓄額を増やせます。
住宅購入は、多くの人にとって一生に1度の大きな買い物です。
そのため、計画的に資金を準備し、無理のない範囲で夢のマイホームを手に入れることが重要です。
まとめ
住宅購入を検討する際は、物件価格だけでなく、諸費用にも注意を払うことが大切です。
事前に諸費用の全体像を把握し、現金での支払いに備えることで、スムーズに住宅購入できます。
また、現金の用意方法についても、さまざまなオプションを検討し、自身の状況に合った最適なプランを立てることが計画的な住宅購入への鍵となります。
